※プログラムはこのほか、順次拡充します
・「ダイバーシティ入門」が開講しました（2020年5月22日）
ダイバーシティ研究所オンライン研修の特徴
■テキスト教材での学習と確認テストの組み合わせ
テキスト教材では、各章のテーマに関する基本的な知識を学習します。各章の終わりに確認テストがあり、その章の内容に基づいた選択問題に解答します。80%以上の合格点をとると次章に進める構成になっており、より確実な理解を促せます。
■「ダイバーシティ」に関する体系的な知識の習得
いわゆる女性の活躍等に留まらず、現在の日本社会や世界を取り巻く課題とダイバーシティ推進による解決について、広い視野で体系的に学ぶことができます。また、SDGs等の新しいキーワードについても理解を深めることができます。
■学習を証明する受講修了証を発行
全章の確認テストをクリアすると、受講者氏名を記載した「受講修了証」を発行（画像のダウンロード）します。
＜想定する受講例＞
- 新入社員や管理職の新任研修として
- 教員や職員の人権研修として
- 業務委託先の研修プログラムとして
受講に関する詳細説明書：PDFダウンロード
研修コース内容
ダイバーシティ入門
※開講中。詳細はこちら
○教材作成者：田村太郎（一般財団法人ダイバーシティ研究所 代表理事）
○主な対象：企業や団体の職員・管理職、教員、自治体職員、NPO職員
○標準受講時間：90分
○構成（案）
１ ダイバーシティの基礎知識
１-１ ダイバーシティとは何か
１-２ ダイバーシティの2つの誤解
１-３ これからのダイバーシティ 3つの多様性
１-４ ダイバーシティがめざす社会
２ ダイバーシティがないことによる危機
２-１ 災害時における危機的な状況
２-２ 日本における人口変動の現実
２-３ 職場の崩壊を防ぐダイバーシティ
２-４ 多様な視点でリスクを回避する
３ ダイバーシティをめぐる世界の潮流
３-１ 誰もが活躍できる社会をめざして
３-２ ビジネスの基本としてのダイバーシティ
３-３ SDGsとダイバーシティ
３-４ マルチステークホルダーエンゲージメント
４ 地域や職場で求められるとりくみ
４-１ ダイバーシティ推進のPDCAサイクル
４-２ ちがいをめぐるコミュニケーションのズレ
４-３ 参画と協働で進めるダイバーシティ
４-４ ダイバーシティ推進の意義
○学習目標
・ダイバーシティとは何かについて理解する
・ダイバーシティがない状態のリスクについて認識する
・世界的なダイバーシティの潮流について知る
・職場や地域で求められる取り組みについて理解する
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多文化共生の地域づくり
○教材作成者：田村太郎（一般財団法人ダイバーシティ研究所 代表理事）
○主な対象：自治体職員、国際交流協会職員・ボランティアスタッフ、NPO職員
○標準受講時間：90分
○構成（案）
１ 日本で暮らす外国人の概要
１-１ 3つの多様化が進行する外国人の様子
１-２ 入国管理法と在留資格
１-３ 外国人住民が直面する課題
１-４ 訪日外国人の増加と地域の変化
２ 多文化共生をめぐる施策の変遷
２-１ 日本における外国人受入れの経緯
２-２ 自治体施策としての多文化共生
２-３ 諸外国での取り組みの状況
２-４ グローバル社会と多文化共生のこれから
３ 地域における多文化共生の推進に向けて
３-１ 多文化共生を進める3つの視点
３-２ 支援が必要な外国人への取り組み事例
３-３ 担い手として活躍する取り組み事例
３-４ 地域の未来のための多文化共生
○学習目標
・日本で暮らす外国人の状況を正しく理解する
・多文化共生の考え方について理解する
・外国人受入れをめぐる海外の現状や課題について知る
・地域に求められる取り組みについて認識する
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外国人雇用と職場づくり
○教材作成者：田村太郎（一般財団法人ダイバーシティ研究所 代表理事）
○主な対象：外国人を雇用している・これから雇用したい事業所、自治体の産業・雇用担当
○標準受講時間：90分
○構成（案）
１ 外国人の雇用と在留資格
１-１ 日本で働く外国人の全体像
１-２ 在留資格と就労について
１-３ 19年4月に施行された改正入管法
１-４ 外国人受入れをめぐる今後の動向
２ 受入れまでの実務と留意点
２-１ 在留資格別の採用までの流れ
２-２ 受入れ事例に学ぶ①製造業
２-３ 受入れ事例に学ぶ②福祉
２-４ 受入れ事例に学ぶ③建設業
３ 誰もが活躍できる職場づくり
３-１ 異文化理解の基礎
３-２ 非言語コミュニケーション
３-３ 職場の日本語力を高めるには
３-４ 多様性が活かされる職場に向けて
○学習目標
・在留資格についての基礎的な知識を知る
・外国人の採用から就業までの流れを理解する
・異文化理解の基礎的な知識を習得する
・職場に求められる取り組みについて認識する
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企業に求められる社会責任と人権
○教材作成者：田村太郎（一般財団法人ダイバーシティ研究所 代表理事）
○主な対象：企業の役員・管理職・従業員全般、自治体の人権担当
○標準受講時間：60分
○構成（案）
１ CSRをめぐる世界の潮流
１-１ CSRとは何か
１-２ ISOによるSRの国際標準づくり
１-３ 国連による企業ガバナンスへのアプローチとSDGs
２ 日本におけるCSRの現状と課題
２-１ 社会貢献から社会責任へ
２-２ 企業に求められる期待の変化
２-３ 人口変動と気候変動への対処
３ これからのCSRと企業経営
３-１ 産業構造の変化と人権への配慮
３-２ 地域と職場の持続可能性を高めるCSR
３-３ 誰も排除しない社会をめざして
○学習目標
・CSRをめぐるこれまでの経緯や基礎的な知識を身につける
・CSRで視野に入れるべき項目について知る
・これからの企業に求められる取り組みについて認識する
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